いずれPC買い換えは必要だけど
マイクロソフト、Windows 11のハード要件引き下げには「交渉余地なし」回答。Win10サポート切れまで11か月
Share
Windows 11のインストールには、必須のセキュリティ機能としてTrusted Platform Module （TPM） 2.0が指定されている。Windows 11がリリースされた2021年10月当時は、まだこの要件を満たしていないPCがまだまだ現役で活躍していたため、OSアップグレードに関してハシゴを外された格好になったユーザーからは不満の声が漏れていた。
その後、マイクロソフトはWindows 11のインストール時にTPM 2.0対応の要件を回避する方法を記したガイダンス文書を自ら公開したことで、やや古いPCを使っているユーザーは、無事に（自らの責任において）Windows 11にアップグレードする手段が得られた。
あれから3年が経過して2024年の現在。Windows 10のサポートが終了する2025年10月まで、あと11か月に迫っているが、それでもまだWindows 11のインストール要件に満たないPCをバリバリの現役で使っている人は多いはずだ。
インテルの第6世代Coreを搭載したWindows 10 PCでも、メモリーを多めにして、NVIDIAのGeForce GTX 1650あたりを搭載していれば、解像度やその他設定の調整次第で、まだまだ数多くの作品を問題なくプレイできる。それでなくとも、一般的なオフィス作業やインターネットブラウジング程度ならほとんどストレスなく動作するため、大量のPCを抱えている一方で予算の制約がきついIT管理者は、なかなかリプレース計画の稟議を通して貰えない板挟み状態にあるかもしれない。
だが、マイクロソフトのシニアプロダクトマネージャー、スティーブン・ホスキング氏はブログ投稿で、いまやTPM 2.0 は「Windows の将来にとって譲れない標準」であると述べ、IT管理者に対してもこの「Windows 11の主要な最小システム要件」について「再検討」するよう促した。同氏は「Windowsデバイス上のIDとデータ保護を強化し、システムの整合性を維持する上で重要な役割を果たす」と述べ「結論として、TPM 2.0は単なる推奨事項ではなく、Windows 11で安全かつ将来を見据えた IT 環境を維持するために不可欠だ」と説いている。
TPMはPCのメイン基板上にある小さなチップの格好で提供されるセキュリティ機能で、最新世代のPCならほぼ間違いなく搭載しているはずだ。「Windowsデバイス上のIDとデータ保護を強化し、システムの整合性を維持する上で重要な役割を果たす」と主張している。
ただ、テクノロジー情報サイトNeowinは、マイクロソフトが最近、未サポートハードウェアにWindows 11をインストールする手順を案内するサポート ページを更新したのを発見した。そのページにおいて、マイクロソフトは未サポートのハードウェアにWindows 11をインストールすると、デスクトップに透かしが表示されたり、設定に通知が表示されたり、パフォーマンスの問題が発生する可能性があると説明すると共に、「Windows 10に戻す」提案をしたりするという。この最後の提案は1年後以降は問題になりそうだ。
結局のところ、いまもTPM 2.0を搭載しないPCを使っているユーザーは、早いところ新しいPCに更新する計画を立て、しかるべきタイミングで更新してしまうのが良いかもしれない。期日が近づけば、買い替え需要が高まって品薄になったり、また物価高騰が重なりでもすれば、一番高いときにPCを買い換えざるを得ない羽目になる可能性もありそうだ。
ちなみに、マイクロソフトはWindows 10のサポート終了後もセキュリティアップデートを受け取れる有償の延長サポート手段を提供する予定をしている。この措置は、以前のバージョンでは企業ユーザーを対象とするものだったが、今回はじめて個人ユーザーにも提供される（ただし1年の限定）ので、どうしても現在のPCを使い続ける必要があるのなら、金銭と引き換えに若干の猶予を得ることはできる。
