一方で定額サービスは伸長

パンデミックによるゲーム需要が鈍化。米で支出額が2021年から13%減

Image:Roman Kosolapov/Shutterstock.com

市場調査会社NPDが、米国のビデオゲームに関する消費者支出が2022年第2四半期で17億8,000万ドルも減少したと報告している。ここ最近の四半期におけるゲームへの支出は全体で123億5,000万ドルだが、これは前年同期に比べると13%の減少となる。

今週はじめにソニーは、ゲームソフトの売上げが前年同期に比べて26%も減少したと発表している。この不振の原因は、PlayStation向けの期待作・人気作の発売がなかったことと、消費者がゲームをプレイする時間が単純に減少したことなどが指摘されている。

もう一つの大手であるマイクロソフトも、Xbox本体や周辺機器などハードウェアの売上げが11%減少し、ゲームソフト全体の売上げも6%減少、四半期売上げは前年同期比で7%下がったとのこと。

原因はやはりPlayStationと似たり寄ったりと考えられるが、それ以外を考えた場合、やはり長引く半導体チップと在庫の不足や、ロシアによるウクライナ侵攻で発生した物価上昇による支出の増加などが、ゲームの売上げやプレイ時間を引き下げる一因になっているかもしれない。

任天堂は記事執筆時点で、まだ業績を発表していないものの、Nintendo Switchは2017年の発売からすでに5年を経過しており、本体販売台数の減少が見込まれると今年はじめに予測していた。ただNPDは、Switchが今年最も売れたゲーム専用機になると7月に予想している。

報告では、第2四半期における消費者のゲームへの支出は、全体では明らかに減少しているものの、定額のゲームサービスに関しては売上げが伸びていることがわかる。ソニーは今年、PlayStation Plusのサービス内容を改め、従来からの基本的なサービスをエッセンシャル、多くの人気ゲームを追加費用なしでダウンロード・プレイできるエクストラ、旧世代機のゲームカタログやストリーミング方式でのゲームプレイが可能なプレミアムの3階層で提供するようになった。

なお、第2四半期におけるハードウェアの売上げはNintendo Switchが牽引しており、全体ではPlayStation関連の売上げが最も高かったと報告で述べている。ただ今後は、世界的に予測が難しくなりつつあり、消費支出の想定外な変化が起きることもあるかもしれないとした。

ちなみにNPDは、今年6月時点の米国で最も売れたゲームソフトは『ELDEN RING』で、これに『レゴ スター・ウォーズ/スカイウォーカー・サーガ』と『Pokémon LEGENDS アルセウス』が続いたと報告している。

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