椅子がユーザーに合わせるように開発
遊びも仕事も1つで。新ゲーミングチェア「Boulies Master Rex 2026」10/22からMakuakeで先行販売
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Boulies（ブーリス）は、ゲーミングチェア「Boulies Master Rex 2026」を発表。クラウドファンディングサイトのMakuakeにて、10月22日11時から先行販売を行う。先行販売では最安49％オフの36,800円（税込／35台限定）から購入することが可能。一般発売時の価格は72,800円（税込）を予定する。
Bouliesは2017年にイギリスで誕生し、2025年末までにグローバルで累計80億円を売り上げたグローバルブランド。現在は、イギリス、アメリカ、ドイツ、日本の4か国で事業を展開。2025年9月の日本法設立から約1年で4,000万円の売上高を達成している。
Boulies Master Rex 2026は、1つで仕事にも遊びにも使えるというゲーミングチェア。仕事に集中する時間、好きなことを楽しむ時間、ゆっくりくつろぐ時間に「どうすれば自然に寄り添えるのか」と考えて開発したという。カラーはブラック、コモ、チャコールグレー、アッシュグレーの4色。ブラックのみPUレザー、ほかはファブリック素材を採用する。
上下／前後の4方向に調整して腰を支えられるランバーサポートを搭載し、体格や座り方に合わせて調整することが可能。座面と背もたれが連動する、最大約15度のシンクロ・ロッキングにも対応。後傾位置でのロックも行える。
また、リクライニングの角度は95〜165度。収納式のフットレストを備えており、椅子でくつろぐこともできる。
アームレストには、上下／左右／前後に動かせる「6Dアームレスト」を採用。アームパッドとアーム本体の360度回転や、天面の上向き角度調整に対応し、さまざまなシーンに対応できるとしている。
発表会には、CEOのホウ・シンヒ氏がオンラインで登場。Bouliesブランドを立ち上げたきっかけと、今後の戦略について語った。
ゲーミングチェアを作るようになったきっかけについて、シンヒ氏は「普段の暮らしにも、仕事をする空間にも、馴染むチェアがあってもいいのではと思った」と語る。当時のゲーミングチェアは派手なデザインが主流だったが、「派手なデザインは家具として置くにはふさわしくない」と感じたそうだ。
そうして2017年には、イギリスで法人（BOULIES LTD）を設立。翌年に英国のAmazonでMasterシリーズの初代モデルを発表し、2020年に自社サイトでの販売を開始した。前述の通り、現在はイギリスだけでなく、アメリカ、ドイツ、日本にも製品を展開している。
Bouliesは、中国の蘇州が拠点となる。ここは椅子産業の集積地であり、その製造力を活かすことでグローバルのユーザーの課題を解決できるという。また、テュフラインランドといった第三者機関のテストや、欧州のオフィスチェア規格といった国際機関の認証取得といった品質の高さもアピールしている。
シンヒ氏はBouliesを「ユーザーの課題を解決するブランド」だとしており、その使命は「椅子が生活者のライフスタイルに合わせること」だと語る。そのためにユーザーからの声に耳を傾け、継続的に改良を続けているそうだ。
また、日本市場は非常に重要なマーケットとシンヒ氏は語る。日本のユーザーは、製品の細かい部分へのこだわり、品質を大切にすること、限られた空間における使いやすさなどを求めているとのこと。そういったユーザーからのフィードバックが「進化の原動力になっている」とし、これが「グローバルのユーザーに提供する製品づくりにも繋がっていく」と説明する。
日本では今後、IPとコラボした製品開発を考えているとのこと。日本の住空間や住環境に合った製品や、人間工学に基づいたオフィスチェアも開発していきたいという。現在のサポート窓口はメールとオンラインチャットのみだが、今後は日本語での電話サポート窓口も開設予定となる。
「求めているゴールは販売規模ではない」と話すシンヒ氏。求めているブランドは「長期にわたって信頼いただき、長きにわたり使っていただけること」だとし、「このために今後も学び続け、改善し続け、投資を続けていきたい」と述べた。
また、発表会ではゲストとして、オーディオビジュアル評論家の野村ケンジ氏が登場した。事前に製品を試した感想として、ランバーサポートは「ものすごく微妙な感触で変わっていく。自分に合っているものを見つけやすい」とコメント。椅子に寝やすいこと、作りがしっかりしていることなど気に入ったポイントを挙げつつ、「椅子に座っている時間が長い人におすすめしたい」と太鼓判を押した。
なお、10月29日から12月2日までの間、ヨドバシカメラ マルチメディア AkibaのMakuake展示エリアにて、製品の展示を予定する。今後も小売店や商業施設と連携し、体験できる場を拡大していくとのこと。
