Meta、販売済みスマートグラス数千台のカメラを無効化。LED改ざん検出、盗撮対策として

多根清史

2026/09/03 12:47

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ここ最近、Metaは自社のAIスマートグラスを改ざんし、無断撮影などの迷惑行為に悪用するユーザーへの対策を次々と打ち出している。

背景にあるのは、撮影中を知らせるLEDインジケーターを無効化して迷惑行為に及び、その動画をSNSなどに配信するユーザーが後を絶たないことだ。

そうした対策の結果として、同社はLEDインジケーターを覆う・削り取るといった改ざんを検知した数千人のユーザーについて、スマートグラスの写真・動画撮影機能を無効化したことを、デジタル報道メディアSemaforへの公式声明で明らかにした。

Metaのウェアラブル部門副社長アレックス・ヒメル氏は、販売済み全グラスの0.1％未満が改ざんされていると推定。Meta自身は具体的な数字を公開していないが、2025年だけで約700万台を販売し、2026年に入っても好調を維持していることから、該当者は数千人規模だとSemaforは推測する。

もともとMetaはスマートグラスに、LEDを覆ったままでは録画を開始できない仕組みを実装していた。テープや指、ステッカーなどでLEDを外から見えなくする悪用を防ぐためだ。しかし、それに対してLED部分を削り取るなど、物理的な改造によって対策をすり抜ける行為が横行した。

そこで同社は2026年7月、LEDが物理的に改ざん・破壊された場合にもカメラを無効化するアップデートを発表。さらに8月下旬には、録画を開始した後にLEDを覆った場合、撮影中であってもカメラを停止させるアップデートを展開していると表明していた。

Metaのスマートグラスは最近、盗撮や迷惑動画への悪用が問題視され、一部では「変態メガネ（pervert glasses）」と揶揄されている。こうした悪評を払拭するため、同社は対策に追われている格好だ。

今回の声明でヒメル氏は「イタチごっこ（cat and mouse game）みたいだ」としつつ「既存の対策を回避する新しい方法は常にある。今後も引き続き監視し、施策を進化させていく」と述べている。

今後、Metaがスマートグラスの内蔵カメラによるプライバシー侵害や迷惑行為にどう対処していくのかは興味深い。すでにサムスンやGoogleもスマートグラス製品の投入を予告しており、アップルもこれに続くと噂されているからだ。

特にアップルは、もともと2026年後半にスマートグラスを発表する予定だった。しかし、プライバシー懸念への対応などを理由に、発表を2027年のWWDC（世界開発者会議）まで延期したと報じられている。同社の開発陣にとっても、Metaの一連の対策から学ぶところは大きそうだ。