世界最小クラスをアピール
Anker、定番1000Whポータブル電源を小型軽量化。“最長105時間冷却”のポータブル冷蔵庫、初の「切り替え分電盤」も投入

アンカー・ジャパンは、世界最小クラスのコンパクトさを実現したと謳うポータブル電源「Anker Solix C1000 Gen 2 Portable Power Station」、および世界最長の冷却持続時間を実現したというポータブル冷蔵庫「Anker Solix EverFrost 2 Electric Cooler」を発表。あわせて、ポータブル電源を自宅のバックアップ電源として使える新たなソリューション「Anker Solix Power Link System」を披露した。
Anker Solix C1000 Gen 2 Portable Power Station

世界最小クラスのコンパクトさを実現しつつ、持ち運びやすさや本体の充電時間、出力、製品寿命など全方位で進化させたというポータブル電源。「ポータブル電源をいつか買おうと思っているユーザーに向けた」「まさにちょうどいいモデル」だと説明している。価格は99,990円(税込)で、5月22日から予約を開始する。
前モデル「Anker Solix C1000 Portable Power Station」から約12%の軽量化、約7%の小型化を実現。高さを抑えることで、外出時の持ち運びやすさ、戸棚等への収納しやすさを追求したという。小型化にあたり、放熱性を高めるファンなど個々のパーツから小さいものに見直しているという。

容量は1024Whで、出力は合計最大1550W(単ポートは1500W)。独自の急速充電技術「HyperFlash」により、1500Wの超急速充電で満充電まで約54分を実現したという。ソーラーパネルやシガーソケットからの充電にも対応する。
AC出力のほかに、最大100W出力のUSB-Cポート、最大15W出力のUSB-Cポート、最大12W出力のUSB-Aポートを搭載。内蔵バッテリーにはリン酸鉄リチウムイオン電池を採用、独自の長寿命化技術「InfiniPower設計」と組み合わせることで、4000回の充放電サイクルでも80%以上の容量を維持し、“約10年安心して使える”とアピールしている。
外形寸法は約384×208×244mmで、質量は約11.3kg。カラーはダークグレーとオフホワイトの2色をラインナップする。
Anker Solix EverFrost 2 Electric Cooler

同梱バッテリーと別売の追加バッテリーを組み合わせることで、最長約105時間の冷却持続を実現できるとする40Lのポータブル冷蔵庫。価格は109,900円(税込)で、予約開始は5月22日から。
バッテリーにリン酸鉄リチウムイオン電池を採用することで、一般的なポータブル冷蔵庫よりも約6倍の長寿命を実現したとのこと。具体的には、最大容量が80%まで低下するまでに3000回以上の充電サイクルを要するという。
本体のバッテリー容量は288Wh。ACコンセントだけでなく、シガーソケット、ソーラーパネル、USB-Cポートからも充電が可能だ。また、電源出力用のUSBポート(USB-A・最大12W、USB-C・最大60W)も備える。ほか、独自のFrost Flow技術を搭載し、冷却ファンによって食材をムラなく急速冷却できるとしている。
コンパクトサイズの23Lモデルも用意しており、同日に販売開始する。なお、23LモデルはFrost Flowに非対応となる。

Anker Solix Power Link System

ポータブル電源メーカーとして初めて開発したという切り替え分電盤。工事費込みの価格は199,900円(税込)で、5月22日から予約開始、6月24日に発売する。同社ポータブル電源とのセットも用意する。
マンションなど集合住宅に住んでいるユーザーや、家庭用蓄電池に興味はあるが価格面で迷っているようなユーザーも導入しやすい電力供給ソリューションとして開発されたもので、家庭用電力とポータブル電源をシームレスに切り替えることが可能。停電などのトラブルが起きた際、特定のコンセントに対してポータブル電源を通して分電盤から電力供給し、必要不可欠な家電を途切れることなく使用することができるとしている。

導入には電気工事士による取り付けが必要で、工事に必要な時間は約3時間とのこと。手軽に導入できるだけでなく、マンションにも導入可能であるとアピールしている。変換器なども不要であり、必要なものは家の中にポータブル電源を置くスペース、分電盤を取り付けるスペースのみ。ポータブル電源は取り外して持ち出すことも可能となっている。
購入は同社公式オンラインストアから行え、見積もりなどの複雑なやり取りも不要。工事の調整までアンカー・ジャパンが請け負っており、導入にかかるユーザーのコミュニケーション負荷にも配慮したとしている。