ProMotionは引き続きiPad Pro専用機能に
２０２７年の新型iPad AirもOLED搭載へ。しかしProMotionは見送り、60Hz駆動か
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ズで投入する見通しだと、台湾の電子業界誌DigiTimesが報じている。
従来の液晶ディスプレイをOLEDに置き換えたiPad Airについては、1年以上前から開発が噂されている。アップルの未発表情報に詳しいBloombergのマーク・ガーマン記者は、2025年10月に開発が進められていると報じており、今月初めには発売時期が2027年上半期になるとの見通しを示していた。
今回のDigiTimes報道では、予想出荷台数や、OLEDパネルの発注先となるメーカーについて、さらに詳しい情報が伝えられている。
iPad Air向けOLEDパネルの大部分は、サムスンディスプレイが供給する見通しだという。一方、中国BOEも2つのサイズのうち一方の受注を目指しているが、そのためにはサプライヤーとしての認定を受ける必要がある。
DigiTimesが引用した業界予測によると、2027年の出荷台数はiPad AirとiPad miniがそれぞれ400万〜500万台、iPad Proが300万〜400万台となる見込みだ。iPad AirとiPad Proについては、いずれも両サイズの合計である。
このうちiPad Proの予測値は、発売前に報じられていた年間約1,000万台という目標を大きく下回っている。業界関係者は需要低迷の要因として価格の高さを挙げている。OLEDを採用したiPad Proは、従来の液晶モデルから大幅に値上がりしたこともあり、需要が伸び悩んでいると報じられてきた。
現行のM4搭載iPad Airは、両サイズとも液晶ディスプレイを採用している。OLEDへの移行が実現すれば、2024年5月発売のiPad Pro、今年11月6日に発売された8.5インチiPad miniに続き、iPad製品群で3番目にOLEDを採用するシリーズとなる。
DigiTimesによると、新型iPad AirはiPad miniと同じシングルスタック構造のOLEDと、低温多結晶シリコン（LTPS）バックプレーンを採用する見通しだ。一方、iPad Proは輝度を高めるために発光層を2段重ねることで輝度を高めた「タンデムOLED」を採用しており、低温多結晶酸化物（LTPO）バックプレーンを使用していると報じられている。
iPad miniと同じLTPSバックプレーンを採用することに加え、DigiTimesが以前から60Hz据え置きとの見通しを伝えていることから、次期iPad AirもProMotionには対応しない可能性が高そうだ。
DigiTimesは以前も、OLED搭載iPad Airのリフレッシュレートは60Hzにとどまり、アップルのタブレット製品群ではProMotionが引き続きiPad Pro専用の機能になると報じていた。
