Switch 2、ゲームキューブを抜く。発売約1年で2368万台突破

多根清史

2026/08/08 7:00

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任天堂の最新決算で、Nintendo Switch 2の世界累計販売台数が2026年6月30日時点で2368万台となり、ゲームキューブの累計販売台数2174万台を上回ったことが明らかになった。Switch 2は昨年6月に発売されており、市場投入から約1年でゲームキューブを抜き去ったことになる。

もっとも、現時点でのソフト販売本数ではゲームキューブが依然として上回っている。ゲームキューブ向けソフトの累計販売本数は2億858万本であるのに対し、Switch 2は5817万本にとどまる。ただし、ゲームキューブは約5年間販売されたハードであり、Switch 2は今後も新作や大型タイトルの投入が続く見通しだ。さらに、本体の普及も途上にあることから、ソフト販売にも大きな伸びしろがある。

これに先立ち、Switch 2はWii Uの累計販売台数もすでに上回っている。次の目標となるのは、累計3293万台を販売したNINTENDO 64だ。

Switch 2の当四半期（2026年4月1日～6月30日）のハード販売台数は382万台で、前年同期比34.4％減となった。もっとも、前年同期はSwitch 2の発売直後に当たるため、販売ペースが落ち着くのは自然な流れと言える。任天堂は、新作ソフトの投入を通じて、より幅広い顧客への本体普及を後押ししていく方針を示している。

なお、当四半期の売上高は5178億円で前年同期比9.5％減だった一方、営業利益は1425億円で150.5％増、経常利益は2061億円で115.1％増、純利益は1474億円で53.5％増となった。売上高が減少する一方で利益が大幅に増加した主な要因の一つは、販売コストとして計上していた米国のIEEPA関税（いわゆるトランプ関税）の還付によるものだ。

任天堂は、関税還付額が約3億ドルだったとして、売上原価の減額として計上したと説明している。さらに、「還付対象となった関税は、主として販売価格に転嫁せず当社が負担していたもの」とも述べた。これは、「関税を製品価格に転嫁した以上、還付を受けたなら消費者へ還元すべきだ」とする集団訴訟側の主張を否定する意図があるのかもしれない。