数年待ってもメモリが値下がりする保証もなく
PS6は2027年発売か。2028～2029年説を有力リーカーが否定
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ソニーは2026年3月期の決算説明会において、「次世代プラットフォーム」（通称、PlayStation 6／PS6）に言及しつつも、発売時期はまだ決定していないと述べていた。部品コスト、とりわけメモリ価格の高騰が続くなか、Embracer Group（スウェーデン拠点の大手ゲーム持株会社）をフォローするアナリストレポートでは、次世代機の発売が2028〜2029年までずれ込む可能性があると指摘されている。
そんななか、信頼性の高いAMD関連リーカーが「そこまで遅くはならない」と受け取れるGIFアニメを投稿し、従来どおり2027年発売説を支持する姿勢を打ち出した。
これは著名リーカーKepler_L2氏が、ゲーム業界フォーラムNeoGAFでEmbracer Groupのレポートを議論するスレッドにおいて、俳優ダニー・デヴィートがドラマ内で「Nope（違う）」と返すGIFアニメを投稿したものだ。
同氏が「PS6の発売が2027年から大幅に遅れる可能性」を否定したのは今回が初めてではない。昨年10月にも、PS6の2027年発売は「単なる予定ではなく、予期せぬ遅延がない限り計画通りに進んでいる」と主張していた。
今回、Kepler_L2氏自身はPS6が延期されない理由を詳しく説明していない。しかし、ユーザー「Bojji」の投稿に「いいね」を付けており、その内容は大幅な延期が非現実的であるとする理由を次のように整理している。
- PS6がほぼ完成している段階で延期する意味はない
- すでにTSMCとのAPU（メインプロセッサー）生産契約があり、おそらくメモリメーカーとのGDDR7供給契約も結ばれている
- 数億ドル規模の研究開発費が投入済みである
- PS5の販売は減速しており、2030年までにメモリ価格が下がる保証もない
- 2027年に発売すれば、2030年までに数百万台を販売できる。メモリ価格が下落した時点で本体価格を引き下げれば、さらなる市場シェア拡大が見込める
- 2030年発売では、それまでの販売実績がゼロになる。しかも2030年時点のメモリ価格が現在より安い、高い、あるいは同水準である保証もない
こうした分析は、PlayStation関連のリークで知られるYouTubeチャンネル「Moore’s Law is Dead」が今年3月に語っていた内容とも一致している。
同チャンネルは、「製造ラインの確保やAMDとの共同開発には莫大なコストがかかるため、1か月延期するだけでも大きな損失になる」と指摘。また、「ソニーはすでに2027年第2四半期向けの3nm製造枠を確保しており、今さら計画を撤回した場合、『少しの延期』では済まない。優先的な生産枠を失い、むしろ長期的にはさらに大きな遅延リスクを抱えることになる」と説明していた。
そのうえで、「2020年の新型コロナ禍の真っただ中にPS5を発売したように、PS6も2027年後半の発売を強行する可能性が高い」との見方を示していた。
とはいえ、当初は高騰したメモリコストを価格に反映し、その後のメモリ市況次第で値下げするという戦略も十分考えられる。実際、Valveは小型ゲーミングPC「Steam Machine」のベースモデルを、日本では約19万円という強気な価格で発売したばかりである。
