PS5売上急減でPS6前倒しに？ 延期せず高性能を維持する説が浮上

多根清史

2026/05/21 17:30

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ソニーグループの十時社長兼CEOは、2026年3月期の決算説明会において「次世代プラットフォームの発売タイミングはまだ決めていない」と説明し、メモリ価格の高止まりが今後も続く見通しがリスク要因になっていると述べていた。さらに、PS6の価格を抑えるため、当初30GB以上を予定していた搭載RAMを24GBへ減らすとの見方も出ている。

そんななか、PS6の発売が2029年以降に大幅に遅れることもなく、RAMが削減されることもないとの噂が報じられている。

これは、未発表ゲームハードに詳しいYouTubeチャンネル「Moore’s Law is Dead（MLID）」が主張しているものだ。同チャンネルは正式発表前のPS5 Proについて詳細なリーク情報を発信しており、その内容は後にかなり高い精度だったことが確認されていた。

MLIDは、ソニーのビジネスプランは1年程度のメモリ価格変動で左右されるものではないとして、一部で噂されている「2029年以降への発売延期」を完全否定している。

2025年度第4四半期のPS5売上は前年同期比で46％減少するなど急速に落ち込んでおり、通常ならライフサイクル7年目に見られるような衰退が、6年目の段階で加速している状態だ。

ソニーの財務状況やPlayStationブランド維持を考慮すると、むしろ2027年後半の投入でも遅すぎるぐらいであり、早急に次世代へ移行する必要があるとの見解が示されている。

そして、据え置き型PS6のスペックについては、仮にソニーがコスト面で妥協を迫られたとしても、RAM容量を24GBまで減らすことはないとしている。ここで「据え置き型」と強調されているのは、次期PS6が据え置き型とポータブル型の最低2モデル構成になるとの予測に基づくものだ。

MLIDによれば、PS6ポータブルはすでに低電力・低価格な選択肢として24GB RAMを備える計画であるため、据え置き型PS6までスペックを落とすことは考えにくいという。RAM削減の噂については、据え置き機と携帯機の情報が混同されたか、あるいは完全に的外れな憶測だと切り捨てられている。

なお、上記の「PS5売上が前年同期比で46％減」という数字は2026年1〜3月期のものであり、PS5が4月2日に値上げされる以前を対象としている。そして値上げ後の4月には、前年同期比で約30％落ち込んだとの報告もある。ソニーはPS Plusサブスクリプションによる利益が大きいとも指摘されているが、それでもハードウェア市場で存在感を失う事態は避けたいのかもしれない。